中東情勢緊迫化と備蓄減少で危機度急上昇、先行きに要警戒

6月15日、日本のエネルギー危機監視指標は前回の34から40へと急伸し、警戒水準にまで戻りました。この大きな上昇の直接的なきっかけは、IEAの緊急備蓄放出シグナルの新規検知と、ホルムズ海峡をめぐるIMOのリスク警戒が改めて確認されたことにあります。資源エネルギー庁が中東情勢対応ポータルの稼働を強化したことも政策リスクを一段と高め、外部からのシグナルが重なってスコアを押し上げました。

国内に目を向けると、石油備蓄合計は6,572万キロリットルと細り、発電用LNG在庫も前年同期比19.3%減と引き続き低水準にあります。こうした燃料バッファの減少は構造脆弱性を緊急レベルの71に張り付かせ、原油の中東依存度94％という根本的な弱さが警戒感を支えています。来週の需給見通しでは北海道エリアで広域予備率が14.2％まで下がる見込みで、今後7日間のリスク指標は45と、足元を上回る緊張が続くとみられます。外部リスクと国内バッファの両面から、当面は目が離せない状況です。